住宅ローン借入シュミレーション

住宅ローン借り入れ可能額のシュミレーション!

リビング
今回は、住宅ローンのシュミレーションについて、借り入れ可能額を検討してみたいと思います。

 

現在所有する資産から、一定の頭金を拠出すると考えた場合、土地や建物を含めた住宅の価格が高額になればなるほど、住宅ローンの返済額が大きくなります。

 

しかし、住宅ローンの返済額が大きくなると、月々のローン返済が困難になる可能性もありますので、収入に見合った借り入れ額に抑える必要があります。

 

多くの金融機関では住宅ローンに必要となる年収の制限を明記していません。

 

せいぜい、「安定した収入があること」などと記載されている程度です。一方、住宅金融支援機構が金融機関と提携して提供しているフラット35では、年収に対する制限を総返済負担率として明記しています。

 

フラット35における総返済負担率(年収に占める全借入額の年間合計返済額の割合)は、年収に応じて以下のように決められています。

 

年収400万円未満:総返済負担率が30%以下
年収400万円以上:総返済負担率が35%以下

 

では、フラット35の条件に従って、どの程度の借り入れが可能かシュミレーションを行なってみます。

 

借り入れの条件として、フラット35以外に借入金がなく、35年間固定金利型の元利均等方式の住宅ローンであるものとします。また、固定金利は3%と仮定します。

 

 

表 フラット35の条件に基づく借り入れ可能額
表

 

また、他の金融機関でも、WEBサイトで借り入れ可能額のシュミレーションを行なえる場合があります。

 

例えば、三井住友銀行では、年収とローンの返済プランから、借り入れ可能額の目安を示してくれます。

 

年収500万円で3%の35年固定金利とした場合、3000万円の借り入れに対しては、「概ね問題ないプランです」、3500万円の借り入れに対しては「ご返済の負担がやや大きいようです」、4000万円の借り入れに対しては「ご返済の負担が大きすぎるようです」との診断が下ります。

 

前述のフラット35と比べて、やや厳しい評価となっているようです。

 

一方、ハウスメーカーなどのWEBサイトでは、慎重な借り入れ計画を薦めています。

 

例えば、住友林業のWEBサイトでは、総返済負担率は20%程度までにすべきとして、年収500万円で3%の35年固定金利とした場合、2165万円程度が借り入れ限度額だと診断しています。

 

一般に、金融機関がWEBサイトに表示している借り入れ可能額の条件は、かなり甘く記載されていることも多いので、慎重に計画すべきだと思われます。

 

基本的には総返済負担率は25%を上回らない程度に抑えるべきだと思われます。

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