住宅ローン返済シュミレーション

住宅ローンボーナス併用払いシュミレーション!

シミュレート
今回は、住宅ローンのシュミレーションに関して、ボーナス併用払いについて考えてみたいと思います。

 

日本のサラリーマンの場合、年に2回のボーナス(賞与)と呼ばれる臨時収入が入ることが一般的です。

 

一般に、6月と12月に支給されることが多いようです。その慣例に伴って、住宅ローンでは、ボーナスが支給された月の支払いをその他の月よりも多く返済する、ボーナス併用払いという返済方法があります。

 

ボーナス併用払いを利用する場合と、利用しない場合では、具体的には、どのような違いがあるのでしょうか? 

 

シュミレーションで確認してみたいと思います。

 

モデルケースとして、元金3000万円の住宅ローンを組むと仮定します。元利均等返済方式で、金利3%の35年間の長期固定金利とします。

 

下表に、元金の中でボーナス併用分を変化させた場合の返済状況のシュミレーション結果を示します。

 

 

表 ボーナス併用払いを利用した場合の返済シュミレーション
表

 

表中、ボーナス併用分が「なし」となっているケースが、ボーナス併用払いを利用しないケースです。月々の返済額はボーナス月でも変わらず、11万5000円程度となっています。

 

元金3000万円のうち、500万円分の支払いをボーナス月に行なうことにすると、月々の支払額は9万6000円程度とボーナス併用払いを利用しない場合に比べて安くなります。

 

一方、ボーナス月には21万円以上支払う必要があり、併用払いなしに比べて2倍程度の金額を支払うことになります。総支払額はボーナス併用払いを利用したほうが3万円弱増得ます。

 

ボーナス併用払い分を増やすと共に、月々の返済額は低減されますが、ボーナス月の支払額が多くなってきます。

 

総支払い学については、ボーナス併用分を1500万円と元金の半分にした場合でも、8万円程度の増加なので、支払額の増加量は大したことはないといえます。

 

ボーナス併用払いとすべきかどうかは、返済者の収入の状況によりますので一概には言えません。

 

しかし、ボーナスとは、企業が利益を出したことに対して、従業員に還元するもので、企業の業績によってボーナスの支給額は増減します。極端に言えば、企業の業績が悪化して赤字になった場合には、ボーナスは支給されない可能性もあります。

 

このような観点から、非常に安定した企業などで、ボーナスの支給が安定している場合はともかく、不安定な要素があるボーナス併用払いは、あまりお勧めできません。

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